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オフィスデザインを手掛けるアーバンプラン社主催セミナー(8月24日開催)に、当社イードアの石川が登壇いたします。

 

当イベントは、2016年より提唱されている「働き方改革」に伴うオフィスづくり、オフィスのあり方について、リクルーティングという観点から情報発信し、考える機会とするものです。

 

石川は「採用戦略」の観点から、リクルーティングとオフィスの相関性についてお話しいたします。

 

日時:2018年8月24日15:00 ~ 16:30(14:30受付開始)

場所:東京都港区東新橋1-1-2 アソルティ東新橋4階

参加費:無料

 

■アーバンプラン社について
一級建築士事務所
オフィスのデザイン、レイアウト、施工、オフィス家具の調達、移転までの「オフィスづくり」をワンストップで実施する企業様です。

 

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180822_チラシ完成版

 

 

平素は格別のご高配を賜り誠にありがとうございます。

誠に勝手ながら、弊社では以下の期間にて夏季休業とさせていただきます。

 

【夏季休業期間】

2018年8月13日(月)~2018年8月16日(木)

 

※休業明けは8月17日(金)より通常営業をいたします。

 

<休業期間中のお問合せにつきまして>

上記休業期間中の緊急のお問い合わせは、

担当コンサルタント携帯番号までご連絡ください。

 

・同休日中の会社固定電話へのお問い合わせは対応いたしかねます。

・電子メールでいただきましたお問い合わせにつきましては、

順次ご連絡させていただきますので、お時間をいただく可能性がございます。

 

大変ご不便をお掛け致しますが、何卒ご了承いただけますようお願い申し上げます。

 

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こんにちは。

イードア広報担当です。

 

すべての小学生がプログラミングを学ぶ時代が、もうすぐやって来ようとしています。

 

2020年度から小学校で必修化されるプログラミング教育。2017年3月に発表された新学習指導要領によると、導入の目的は、子どもたちがコーディングを覚えることにあるのではなく、今後どんな職業においても普遍的に求められるであろう論理的な思考力、通称「プログラミング的思考」を育成するものであるとされています。

 

さらにその指導は、新しく「プログラミング」という科目が新設されるわけではなく、算数、理科、総合的な学習の時間内において行われるものであるという点もあまり知られてはいないかもしれません。

 

導入まで2年を切り、変化を迫られている教育現場。2018年2月に文部科学省が実施した委託調査によると、回答があった全国722市区町村の教育委員会のうち、「特に取り組みをしていない」と答えた自治体が57%を占めるなど、その準備は必ずしも順調であるとはいえないようです。

 

今後初等教育と直接関わることとなる親や学校関係者だけでなく、将来にかけてIT人材を採用していくすべての企業にとって、注目のテーマといえるプログラミング教育。今回は、迫りつつある変革の波に対する各社の動向の一部をご紹介します。

 

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平素は格別のご高配を賜り誠にありがとうございます。
誠に勝手ながら、弊社では以下の期間にて
ゴールデンウィーク休業とさせていただきます。

 

【ゴールデンウィーク休業期間】
2018年4月28日(土)~2018年5月6日(日)

 

※休業明けは5月7日(月)より通常営業をいたします。

 

<休業期間中のお問合せにつきまして>
上記休業期間中の緊急のお問い合わせは、
担当コンサルタント携帯番号までご連絡ください。

 

・同休日中の会社固定電話へのお問い合わせは対応いたしかねます。
・電子メールでいただきましたお問い合わせにつきましては、
順次ご連絡させていただきますので、お時間をいただく可能性がございます。

 

大変ご不便をお掛け致しますが、何卒ご了承いただけますようお願い申し上げます。

 

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こんにちは。

イードア広報担当です。

 

人類最後のフロンティア、宇宙。その開拓が着々と進みつつあります。

 

2018年2月27日、Vodafoneドイツ法人は月面に4G通信ネットワークを構築する計画を発表しました。月面を走る探査機と基地局間で、科学データや高精細な映像をやり取りできるようになる。史上初となるこの試みは、ベルリンに拠点を置く有志科学者チームPTScientists(パートタイム・サイエンティスツ)が、2019年に実施する民間初の月面探査を支援することを目的としています。この計画には携帯キャリアのVodafoneドイツ法人をはじめ、フィンランドのハードウェアメーカーNokiaや自動車メーカーのAudiが参加し、打ち上げはイーロン・マスク氏がCEOを務めるSpaceXが担当するそうです。

 

「アポロ11号」が人類初の月面着陸を成功させてからちょうど50年。2019年は、そんな節目の年でもあります。

 

米ソ冷戦当時、国力誇示や軍事的目的のために巨額の予算が投入された宇宙開発競争。悲願の月面着陸が達成されてから数十年が経過し、当時と比べると、予算削減の流れのなか人々の宇宙に対する関心は薄れ、月面探査が一般の人々の話題に上ることはほとんどなくなりました。

 

現在、宇宙開発の主導権は国から民間に移りつつあります。イーロン・マスク氏のSpaceX、ジェフ・ベゾス氏のBlue Origin。2016年、日本でも、民間企業が宇宙開発に取り組むための規制を定めた宇宙関連二法の成立により、民間の打ち上げ事業参入が可能になりました。宇宙関連事業を展開するスタートアップの資金調達も活発になり、ふたたび熱気を帯びつつある宇宙開発。それは現代において、どんな意味をもつのか、また、世界のイノベーターたちを宇宙へとかき立てるものは何なのでしょうか。

 

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