コロナウィルスの影響もあり、働き方改革が加速し、時差出勤やテレワークを導入するなど、
一人ひとりの働き方や組織運営を見直す組織が増えています。
これまでは会社に出社し、集合型の研修が当たり前だった人材育成から、
「eラーニング」や「オンライン研修」など、モニター越しでどこにいても
教育を受けられるような手法に対して注目が集まっています。

本記事では、従業員規模や業界を問わず
様々な組織の組織人事コンサルに携わってきた弊社の知見を踏まえ、
オンライン上での社員教育を成功させる運営上のコツやよくある障壁をまとめてご紹介します。

是非ご一読いただき、今後の人材育成計画の参考にしていただければ幸いです。

■目次■
# 01 オンライン社員教育の必要性
# 02 オンライン社員教育の特徴
# 03 オンライン社員教育に必要なツール
# 04 オンライン社員教育の障壁
# 05 オンライン教育の運用のコツ

 

#01 オンライン社員教育の必要性

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、三密が制限され、
従来のような1つの場所に集合しての社員研修が難しくなっています。

また、新しい生活様式の導入やテレワークの推進で、
新卒社員・中途社員もほとんど出社せずテレワークというケースも少なくありません。

実際に対面でのOJT(On-the-Job Training)や集合研修ができない中、
非対面で実施できるオンライン社員教育の必要性が高まってきております。

#02 オンライン社員教育の特徴

オンライン社員教育ではウェビナー(WebとSeminarを組み合わせた造語)を用いることが多く、
ウェビナーにはいくつかの良い点があります。

【メリット1】
全国どこからでも参加が可能で、従来の集合研修のように交通費や宿泊費などの
コストも発生しません

【メリット2】
従来の集合型研修では質問がしにくい環境にありましたが、
ウェビナーを用いたオンライン教育ではチャット機能を使って
気軽に質問ができ、
講師がその場でフィードバックを行うといった
インタラクティブな講義も可能になります。

【メリット3】
スピーカーの方も一方的に話すのではなく、参加している人へ適宜アンケートをとり、
参加者の声を聞きながら研修を進めることができます。

ウェビナー以外にも、オンライン教育ではeラーニングを用いる場合もあります。
eラーニングは、各自が視聴でき、自分の都合の良い時間に
何度も繰り返し学べることがメリットです。

#03 オンライン教育に必要なツール

オンラインで社員教育を行うために、
各自が自宅などに用意したい代表的なツールをご案内します。

【必要なツール一覧】
・パソコンまたはタブレット
 (※)パソコンにカメラが付属していない場合、USBカメラを別途用意
・Web会議システム
・社内コミュニケーションツール
・安定したネットワーク環境

各自がすでに持っていないようである場合や用意が困難と思われる場合には
会社で準備したうえで支給することや貸与するとスムーズです。

また、これらを準備するにあたり「IT導入補助金(※)」を活用することで
コストを抑えて快適な仕事環境の構築が可能になります。

(※)IT導入補助金に関して、自社で何が適用できるかご興味ございましたら
   お気軽にご相談くださいませ。

#04 オンライン社員教育の障壁

指導者が一方的に教育のイロハを伝えるようなオンライン教育の場合、
下記のような課題があげられます。

1. 参加者の集中力が途切れる
2. 社員同士のコミュニケーションの場がなくなる
3. 知識の習得にとどまり、実践が難しい

上記のような障壁を払拭するためには、
教育者が教育のフローや教育後の浸透チェックなどしっかりと準備を整えておく必要があります。

#05 オンライン社員教育の運用のコツ

オンラインで社員教育を行ううえでは教育内容の充実だけでなく、
スムーズに研修を進めていくうえでの準備も欠かせません。

【オンライン教育を成功させるためには】
1. 社員教育の目的を明確化させる
2. 主体的に参加できる運営を行う
3. 教育浸透をチェックするワークショップを行う

1. 社員教育の目的を明確化させる
新卒・中途それぞれ教育の目的を明確にし、
どのようなフローで社員教育を進めていくか計画をしましょう。

2. 主体的に参加できる運営を行う
指導者から一方的な座学を行うスタイルでは参加者の集中力が切れてしまうなどの問題が
発生するため、講義中に質疑応答や少人数でのグループディスカッションの場を設けるなど、
双方向でコミュニケーションを取る形で行う方が良いです。

3. 教育浸透をチェックするワークショップを行う
ウェビナーやeラーニングのみで終わらせるのではなく、
研修後にレポートを提出してもらうなど、指導した内容が浸透されているのか確認しましょう。
またレポートを元にフィードバックの時間を設け、
より理解を深めるようにフォローする方が良いです。

オンライン社員教育は従来の対面の集合研修とは違う設計や配慮、
オペレーションが必要になりますが、一方でオンライン社員教育だからこそ
効果のある内容や設計もあります。

新しい働き方が模索される現在、一人ひとりが力を発揮できる組織づくりを行っていきましょう。

弊社では、今の社会・働き方に合わせた組織人事コンサルティングを行っております。
ご興味のある方はお気軽にご相談くださいませ。

 

【お問合せ先】
担当 大崎 麻里
◆電話番号  03-5414-3313
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